投資は怖い?住宅・教育・老後資金が貯まっていないわが家が投資している理由と、気をつけている2つのこと

わが家は、30代前半夫婦と2歳児の3人暮らし。夫は転勤族なので家も買っていませんし、教育資金もまだ貯めている途中。もちろん老後資金なんて貯まっていません。

そんなわが家ですが、投資をしています。

「投資は余裕資金でしましょう」とよく言いますよね。住宅・教育・老後資金などのぜったいに必要なお金は、運用で貯めちゃダメ!という方もいます。

著名な方だと、『正しい家計管理』を執筆された林總氏は、『正しい家計管理・長期プラン編 老後のお金』のなかで「老後資金は運用で貯めてはいけない」と書かれています。

そこで今回は、住宅・教育・老後資金が貯まっていないわが家が投資をしている理由と、投資をするうえで気をつけている2つのことについて書きます。

わが家が投資をしている理由は、インデックス投資に出会ったから

住宅・教育・老後資金が貯まっていないわが家が投資をしている理由は、端的にいうとインデックス投資に出会ったからです。

それまで投資というと、「下がったときに買って、高くなったら売るもの。だけど、いつが下がったときかなんて分からないし、どこまで高くなれば売っていいのかわからない。そんなんじゃ、大事な住宅・教育・老後資金を投資することなんて、怖くてとてもできない」と思っていました。

インデックス投資は分かりやすい

インデックス投資には、分かりやすいというメリットがあります。

インデックス運用では、たとえば国内株式であればTOPIX(東証株価指数)のようなインデックスの過去の変動を見ることによって、自分が投資しようとしているポートフォリオが持つリスクやリターンの特性を、大まかに知ることができます。

(『全面改訂 ほったらかし投資術 (朝日新書)』、110ページ)

これはつまり、インデックス投資の場合、〇〇円プラスになる可能性があるけど、××円マイナスになる可能性もあるということが、試算できるということです。

たとえば個別株やアクティブ投資の場合、会社の業績やファンドマネージャーの裁量次第で株価が変動するため、インデックス投資に比べて、過去のデータが将来の参考になりません。

投資をする以上、マイナスになるのは仕方ありませんが、住宅・教育・老後資金を貯めている途中のわが家にとって、想定外のマイナスになるのは困ります

わが家のニーズに合った投資方法が、インデックス投資なんです。

「〇〇円プラスになる可能性があるけど、××円マイナスになる可能性もある」という試算は、あくまで確率論であり絶対に正しいというわけではありません。

住宅・教育・老後資金が貯まっていないわが家が投資をするうえで気をつけている2つのこと

1.使い道が決まっているお金は投資しない

わが家の場合、転勤族なので家をいつ買うかはまだ決めていません。子どもの教育資金が必要になるのも、まだ15年以上先のこと。

そのため今は、住宅資金や教育資金にあてるお金も投資しています。

しかし、この先「3年後を目安に家を買おう」とか「あと5年で子どもの教育費が必要になる」など、お金が必要な時期がせまってきたら、無理せずに早めのタイミングで利益を確定します。

インデックス投資は負けにくい投資方法ですが、リーマンショックのようなタイミングになってしまうと、当然暴落し大きなマイナスになってしまいます。

家を買う時期や子どもが大学に入学する時期と、株価暴落のタイミングがぴったり重なってしまった場合、必要なお金が用意できないということになりかねません。

そうならないように、早め早めのタイミングで利確することが大切だと思っています。

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2016.10.27

2.かならずリスクを試算し、許容できるリスクのなかで投資する

前述のとおり、インデックス投資の場合、〇〇円プラスになる可能性があるけど、××円マイナスになる可能性もあるということが、試算できます。

「〇〇円プラスになる可能性があるけど、××円マイナスになる可能性がある」ことを、リスクといいます。

住宅・教育・老後資金が貯まっていないわが家が投資をするうえでは、かならずリスクを試算し、許容できるリスクのなかで投資することがめちゃくちゃ大事だと思っています。

リスクの試算方法

(1)期待リターンとリスクを試算する
asset

まず、長期投資予想/アセットアロケーション分析(ファンドの海)を開き、保有している資産クラスの投資金額と、信託報酬を入力します。

すると、期待リターンとリスクを自動で試算してくれます。

今回は例として、わが家の2016年10月末時点の資産金額を入力し、期待リターンが1.85%、リスクが5.92%と出ました。

信託報酬とは?

投資信託を管理・運用してもらうための経費として、投資信託を保有している間、投資家が支払い続ける費用のこと。信託財産のなかから「純資産総額に対して何%」という形で、毎日少しずつ差し引かれます。

(2)期待リスクとリターンから、1年後の最大損失額を試算する

1年後の最大損失額の試算方法は、『【第5回】 保有資産の値動きの9割を決める資産配分の「肝」は意外にも日本債券だった!』(梅屋敷商店街のランダムウォーカー)のなかで紹介されています。

一般的に、金融業界では標準偏差の2倍を見ておけば、めったに起こらない最悪の事態を想定することになると言われています。2標準偏差というのは、95.45%の確率でリターンがその範囲に収まるということですから、それを超える損失の発生確率はわずか4.55%ということです。

発生確率が4.55%以下の事態が起こったら、それは例外的なレアケースだと思って諦めようということで、私はこの考え方を採用してアセットアロケーションを決めています。

この考え方でいくと、市場の最悪の事態を想定するということは、

投資金額×{期待リターン-(2×標準偏差)}

の損失額を覚悟するということになります。

『【第5回】 保有資産の値動きの9割を決める資産配分の「肝」は意外にも日本債券だった!』(梅屋敷商店街のランダムウォーカー)

わが家の2016年10月末時点の投資金額は1,239万円、期待リターンは1.85%、リスクは5.92%ですから、上記の式にあてはめると次のようになります。

1,239万円×{1.85%-(2×5.92%)}=▲123.8万円

つまり、この場合は123.8万円を損失して、1,239万円→1,115万円になる可能性があるということになります。いまのところわが家は、1,000万円は確保しておきたいと思っているので、現時点でのリスクは許容範囲内となります。

まとめ

「投資は余裕資金でしましょう」の”余裕資金”って、色々な定義があってはっきりしません。ただ、この先住宅・教育・老後資金で必要になってくるお金は、完全な余裕資金ではないというのがわが家の定義です。

住宅・教育・老後資金で必要なお金を資産運用で増やすからには、リターンではなくリスクに目を向ける必要があります

わが家では次の2つのルールを守って、お金を増やすべく実践中です。

1.使い道が決まっているお金は投資しない。使い道が決まった時点で早めに利確する

2.かならずリスクを試算し、許容できるリスクのなかで投資する

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2017.01.17